KARA「月給1万円」3人が事務所提訴

韓国の5人組ガールズグループ、KARAのメンバーのうち、スンヨン(22)、ニコル(19)、ジヨン(17)の3人が14日、所属事務所DSPメディアを相手に、専属契約の無効を求める訴えをソウル中央地裁に起こした。複数の韓国メディアによると、3人は報酬が月1人14万ウォン(約1万円)だったと不当な収益分配を主張。これに対し、DSPは「3人の一方的主張」と反論。法廷闘争に入れば日韓両国での活動に影響が出そうだ。

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 人気グループの分裂騒動に再び火がついた。

 中央日報電子版によると、3人は「正当に収益金を分配されることがなかった」と主張。14日にDSP側を提訴した。

 訴状ではアルバム「LUPIN」で人気を得ていた昨年1〜6月、1人当たりの報酬がこの6カ月で86万ウォン(約6万4000円)だったことを明かし、「毎月14万ウォン(約1万円)しか支払わないのは(活動と収益に比べて)不当だ」と訴えた。

 さらに、「昨年1月から6月までの音源販売収益は4億1000万ウォン(約3044万円)だったにも関わらず、DSP側が活動費(経費)は3億9000万ウォン(約2895万円)だと伝えた」とし、利益を少なく操作されていたことについても指摘した。

 これに対し、DSPは同日夜、同社の公式ホームページで声明を発表。訴状が届いていない状態とした上で、収益の分配について「3人の一方的な主張で真実を大きく歪曲したもの」と反論。「すべての収益金を契約に基づき支払っている」とした。一方で、訴訟とは関係なくKARAの今後の活動を「問題なく進行できるよう最大限努力する」としている。

 3人は先月19日にDSP側に専属契約解除を申し出たが、同27日に5人で活動を継続することで基本合意。騒動は沈静化したかと思われていたが、最終的な合意に至らなかったことから訴訟に踏み切ったとみられる。

 KARAはテレビ東京系初主演ドラマ「URAKARA」(金曜深夜0・12)の撮影を一段落させ、13日に5人そろって韓国に帰国したばかり。

 決着は法廷争いに持ち込まれることになり、5人での活動は事実上難しくなるが、聯合ニュースは3人が「日本での活動は予定通り続ける」と発表したと報道。しかし、韓国でのグループ活動は未定で、現地では日本びいきを指摘するファンの非難が相次いでいるだけに「解散は免れない」との報道も。今後、日本での活動はおろか、最悪の場合、解散の事態に発展する可能性が出てきた。
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